介護の専門家に聞く、「介護リフォーム」の基礎知識

介護保険を活用した「介護リフォーム」とは？

要介護、要支援認定を受けた方々が安全で自立した生活を送るために自宅をリフォームするとき、介護保険を申請すればリフォーム費用の一部が支給されます。それが介護保険を活用した介護リフォームです。

また上記以外に、市町村ごとの助成事業でプラスアルファの支給がされる場合があります。自治体によって異なるため、確認しておきましょう。

なお、支給限度基準額の20万円は分割利用ができます。例えば工事費用が5万円で済んだ場合、残りはまた必要になったときに使うことができます。

介護用品はレンタルできる

レンタル費用

レンタルは月契約です。例えば1本3千円の突っ張り棒タイプの手すりの場合、１割負担の１カ月300円でレンタル可能です。

和風改造用便器や、ベッドの脇にあると便利なポータブルトイレなど、直接肌に触れる物は購入となります。お風呂で使う椅子も同じ理由で購入です。
骨折などで全快までの期間が見通せる場合、介護用品はレンタルで済ませることが多いでしょう。しかし介護の場合は、期間が見通せません。購入する物とレンタルする物、また工事の必要があるのかなど、専門家と相談しながら上手に備えることが大切です。

工事費用

長さ60cmの木製手すりを工事で付ける場合、1本約1万円です。その１割負担ですから、1千円で付けることができます。また和式から洋式へ入れ替えるトイレ工事の場合は、介護保険対象。クッションフロアにして手すりまで付け、工事費用は50万円弱ほどです。
トイレ工事の場合、和式から洋式への変更は介護リフォームとして認められますが、洋式から洋式は通常のリフォームとみなされ、介護保険は適用されないので気をつけましょう。

介護保険ではどんなリフォームができる？工事の事例

介護リフォームを行うときは、事前にケアマネージャーさんや、作業療法士などのプロ目線での調査を行い、家族とともに退院後の快適な家づくりのアドバイスを行います。

手すり

段差の解消

ドアノブ

床

トイレ

※いずれの工事も、「本人の身体状況に必要である」と認められた場合に限り、介護保険の対象となります。

今からできる、介護の準備「プチリフォーム術」

今すぐ大がかりなリフォームはいらないけれど、介護が必要になる前の準備として、安全な家づくりのためのリフォームのポイントを5つをご紹介します。

まとめ

介護はある日突然やってきます。一つでも不安を取り除いておくためにも、今からできる対策を講じておくことが、家族にとっても大きな安心につながります。また、体が元気なうちに滑り止めや動線の工夫をしておくことで、住まいの中で起こりがちな思わぬ事故を防ぐこともできます。

次回では、「どんな手すりが有効？」「同居と住み替え、どう考える？」など、実際によく寄せられる悩みをQ&A形式でご紹介していきます。自宅のプチリフォームから始められるヒントを、一緒に探してみませんか。